オーストラリアへの渡航を調べていると「日本国籍はビザ免除」という説明を見かけます。ただしオーストラリア政府の案内では、入国するすべての渡航者にビザの所持が義務づけられており、観光や出張で3か月以内の滞在でもETA(電子渡航許可)の事前申請が必要です。 ETAはスマートフォンの公式アプリからのみ申請でき、かかる費用はアプリ利用のサービス料AUD20だけです。有効期間や1回あたりの滞在日数、申請後は内容を修正できないことなど、出発前に押さえておきたい決まりがいくつかあります。 この記事では、ETAの申請手順と費用、パスポートを切り替えたときの扱い、「商用」として認められる範囲、乗り継ぎだけの場合の考え方、空港での入国審査の流れまでを、オーストラリア内務省などの公式情報をもとに解説します。 記載している制度・費用の情報は2026年8月時点のものです。制度は変更されることがあるため、渡航前には最新の公式情報もあわせて確認してください。
目次

冒頭で触れたとおり、「オーストラリアは日本国籍ならビザ免除」という説明は正確ではありません。在日オーストラリア大使館は「オーストラリアに入国するすべての渡航者には、ビザの所持が義務づけられています」と案内しています。
短期の観光や出張で使うETA(電子渡航許可)も、制度上はビザの一種です。まずは、どの制度が自分に当てはまるのかを整理しておきましょう。
在日オーストラリア大使館は、日本のパスポート保持者が観光や知人・家族の訪問、出張・業務でオーストラリアを3か月以内で訪れる場合、オーストラリアETAアプリからETAを申請できると案内しています。つまり「何も手続きせずに入国できる」わけではありません。
ETAはオーストラリア内務省が発給するビザの一種で、正式名称はElectronic Travel Authority、区分はサブクラス601です。パスポートに電子的に紐づけられるため、シールやスタンプのようなビザラベルは発行されません。
なお、大使館や総領事館ではビザに関する情報提供やサービスは行っておらず、郵送や来館による申請も受け付けていません。手続きはすべてオンラインまたはアプリで完結します。
各制度の位置づけを表にまとめると、次のとおりです。
制度 | 対象 | 主な用途 | 費用 |
|---|---|---|---|
ETA(サブクラス601) | 日本を含む対象パスポート保持者 | 観光・親族訪問・商用(1回の滞在は最長3か月) | アプリ利用のサービス料AUD20 |
eVisitor(サブクラス651) | 欧州の対象国籍のみ(日本は対象外) | 観光・商用(1回の滞在は最長3か月) | 無料 |
訪問ビザ(サブクラス600) | ETA・eVisitorの対象外のパスポート保持者など | 観光・商用・親族訪問(ETAが使えない事情がある場合など) | 公式サイトで要確認 |
通過ビザ(サブクラス771) | 乗り継ぎ | 72時間以内の通過 | 無料 |
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日本語の情報を検索すると「ETAS(イータス)」という表記に出会うことがあります。日本の旅行会社の案内でも「ETA(イータス:電子渡航許可 Electronic Travel Authority Subclass601)」のように併記されており、指している制度はオーストラリア内務省のETAと同じものです。
一方、オーストラリア政府の公式サイトで使われている名称は一貫して「ETA」です。申請時に迷わないよう、公式名称はETA、日本ではETASと呼ばれることもある、と覚えておくと混乱しません。
名前が似ている制度として、アメリカのESTAやカナダのeTAがありますが、これらはそれぞれ別の国の別制度です。オーストラリア渡航でESTAの申請は不要ですし、逆にETAでアメリカに入国することもできません。
オーストラリア内務省は、ETAで渡航できる目的として「家族や友人の訪問」「観光(クルーズや休暇など)」「ビジネス訪問者としての活動」を挙げています。旅行や短期出張が中心の渡航であれば、多くの場合ETAで対応できます。
就学や研修も、合計3か月までであればETAの範囲内です。ただし、渡航の主な目的が就学である場合は、学生ビザを申請するよう案内されています。
一方で、ETAは就労ビザではありません。オーストラリアの雇用主のもとで報酬を得る仕事はできず、出張で渡航する場合は認められる活動の範囲を押さえておく必要があります。
ETAの申請は、オーストラリア内務省の公式スマートフォンアプリ「Australian ETA」から行います。公式サイトは「Australian ETAアプリをApp Store(Apple)またはGoogle Playストア(Android)から無料でダウンロードしてください」と案内しています。
ここでは費用と審査の目安、申請の全体像、そしてつまずきやすいポイントの対処法を順番に確認します。
オーストラリア内務省は、ETA申請の条件として「オーストラリア国外から申請すること」「対象のパスポートを持っていること」「Australian ETAアプリを使うこと」を挙げています。在日オーストラリア大使館も「唯一の申請方法は、オーストラリアETAアプリです」と案内しており、パソコンのブラウザからETAそのものを申請する経路は用意されていません。
費用については「Australian ETAアプリを利用するためのサービス料としてAUD20がかかります。ETAについてそれ以外の費用はかかりません」と案内されています。ビザ申請料(VAC)はかかりません。日本円での金額は為替レートによって変わるため、支払い時のレートで確認してください。
なお、在日オーストラリア大使館は「ETA申請に関して偽のサイトが増加しています」と注意を呼びかけています。ETAにかかる公式の費用はサービス料AUD20だけなので、これより高い料金を求めるサイトは公式ではありません。また、申請時と許可が下りる時点の両方でオーストラリア国外にいる必要があるため、現地に着いてから申請することはできません。
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ETAは「申請して終わり」ではなく、承認の確認から空港での手続きまでが一続きです。全体像を時系列で押さえておくと、どのタイミングで何をすればよいか迷いません。
タイミング | やること |
|---|---|
渡航を検討し始めたら | パスポートの有効期限を確認し、アプリ「Australian ETA」をダウンロードする |
航空券などを手配する前 | アプリでETAを申請し、サービス料AUD20を支払う |
申請直後 | 多くの場合その場で結果が通知される。メールが届かないときは迷惑メールフォルダも確認する |
承認後〜出発前 | VEVOまたはアプリの「Visa check」機能で、ETAの状況と内容を確認する |
搭乗手続き | 申請に使ったパスポートを提示する(ETAはそのパスポートに電子的に紐づく) |
オーストラリア到着後 | 入国旅客カード(Incoming Passenger Card)を提出し、入国審査と税関へ進む |
公式サイトは、ETAが許可されるまで渡航の手配を確定しないよう案内しています。航空券やホテルを押さえる前に申請を済ませておくと安心です。
オーストラリア内務省は「ほとんどの場合、ETA申請の結果はすぐにお知らせします」と案内しています。ただし、申請手続きが正しく完了していない場合や追加情報が必要な場合は、結果が出るまでに時間がかかることがあります。
通知が見当たらないときは、まず迷惑メールフォルダを含めてメールを確認してください。公式サイトも、書面での通知が届いていないか迷惑メールフォルダまで見るよう促しています。
それでも見当たらない場合は、VEVO(Visa Entitlement Verification Online)を使います。VEVOはビザ保持者が自分のビザの内容や条件をオンラインで照会できる仕組みで、その結果を第三者に送ることもできます。アプリの「Visa check」機能でも申請状況がわかります。
アプリでETAを申請するには、公式サイトが挙げる次の準備が必要です。ここが揃っていないと、申請途中で先に進めなくなります。
申請は、パスポートをスキャンして氏名・生年月日・パスポート番号などを自動入力するところから始まります。続いて自分の写真を撮影し、犯罪歴や過去の氏名、オーストラリアでの連絡先などの質問に回答します。最後にサービス料を支払って送信すれば完了です。
自分での操作が難しい場合は、家族や友人にアプリの操作を手伝ってもらえます。ただし、申請時に本人がその場にいる必要があります。旅行会社などの業界関係者が申請を手伝う場合も、申請時に本人の顔をその場で撮影することが条件で、これができないとビザは発給されません。
なお在日オーストラリア大使館は「申請のために旅行業者または第三者を使うことはできません」と案内しています。いずれの案内でも、本人が同席せずに代行してもらう形は認められていません。
前の見出しで挙げたとおり、申請にはNFCと位置情報サービスが有効になった端末が必要です。NFCに対応していない端末では申請を進められないため、まずは手持ちの端末で両方がオンになっているかを確かめてください。
それでも申請できない場合、公式サイトは「Australian ETAアプリでETAを申請できない、または対象外の場合は、ImmiAccountから自分に合った別のビザをオンラインで申請できます」と案内しています。ここで案内されているのはETAの代替経路ではなく、訪問ビザ(サブクラス600)など別のビザである点に注意してください。
支払いについて公式が求めているのは、「サービス料を支払える有効な支払い手段」を用意しておくことだけです。決済がうまくいかないときの具体的な対処は、公式には示されていません。別の支払い手段を試す、公式が認めている「家族や友人の端末で、本人が同席して申請する」方法に切り替える、といった選択肢が考えられます。
オーストラリア内務省は「発給後のETAの内容を当局が変更することはできません」と明記しています。送信前の確認が何より重要です。
さらに公式サイトは「ETAの内容がパスポートの情報と完全に一致していない場合、搭乗時に遅延が生じたり、オーストラリアへの入国を拒否されたりする可能性があります」と注意を促しています。氏名のつづりやパスポート番号は、送信前に必ず見比べてください。
正確な情報を提供しなかった場合はETAが取り消される可能性もあります。誤りに気づいたときは、自己判断で放置せず、公式の問い合わせ窓口に確認するのが安全です。
ETAは申請時のパスポートに電子的に結びつく仕組みです。そのため、パスポートを切り替えたときや、家族の分をまとめて申請したいときには、扱いを個別に押さえておく必要があります。
一度取得すれば安心と考えていると、出発直前に慌てることになりかねません。ここでは見落としやすい3つのケースを整理します。
公式サイトは「ETAは申請に使ったパスポートに電子的に紐づいています。オーストラリアには同じパスポートで入国しなければなりません」と案内しています。そのうえで「このパスポートが失効した場合、または新しいパスポートを取得した場合、ETAは効力を失い、新しいETAを申請する必要があります」と明記されています。
つまり、ETA取得後にパスポートを切り替えると、有効期間が残っていてもETAは使えなくなります。婚姻などで氏名が変わりパスポートを作り直した場合も同じ扱いです。
パスポートの更新と渡航が近い時期に重なりそうなときは、先にパスポートを切り替えてから、新しいパスポートでETAを申請する順序が確実です。
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ETAは家族をまとめて1件で申請できません。公式サイトは「配偶者や子どもなどの家族を申請に含めることはできません。パスポートに併記されている人を含め、家族一人ひとりが個別に申請しなければなりません」と案内しています。
乳幼児であっても、1人につき1件のETAが必要です。そのぶんサービス料も人数分かかることになります。
手間を減らす方法として、公式サイトは「家族全員が同じモバイル端末で申請する場合は、申請の送信と支払いを同時に行えます」と説明しています。保護者の端末1台で家族全員分を続けて申請すれば、支払いをまとめられます。
ETAは一時的なビザで、公式サイトは「オーストラリアへの渡航に有効なのは12か月間、またはパスポートの有効期間のうち、いずれか短いほうです」と説明しています。12か月の期間は、ETAが許可された日から数えます。
パスポートの残存期間が1年を切っている場合、ETAの有効期間もその残存期間までに短くなります。旅行の予定が先にある場合は、パスポートの残りの有効期間を先に確認しておきましょう。
なお、ETAは延長できません。公式サイトは「このビザを延長して滞在期間を延ばすことはできません。別のビザを申請する必要があります」と明記しています。

ETAは観光だけでなく「ビジネス訪問者」としての渡航にも使えます。ただし、認められる活動の範囲は決まっており、そこを越えると就労とみなされます。
出張でオーストラリアに行く場合は、自分の予定がどちらに当たるかを事前に確かめておきましょう。
オーストラリア内務省は、ビジネス訪問者としてできることを次のように挙げています。日本の「出張」で想定される活動の多くはここに含まれます。
会議や展示会への参加が認められているのは、出張者にとって実務的に重要です。ただし、主催者から報酬を受け取ることはできないという条件が付く点には注意してください。
一方で、公式サイトはETAでできないこととして「オーストラリアに拠点を置く企業や組織のために働くこと、またはサービスを提供すること」「一般消費者に商品やサービスを直接販売すること」を挙げています。
そのうえで「ETAは就労ビザではありません。オーストラリアの雇用主のもとで報酬を伴う仕事に就くことはできません」と明記されています。ETAで働いた場合や働く意図があると判断された場合は、ETAが取り消され、退去や入国拒否につながる可能性があります。
自分に適用される条件は、VEVOで照会できます。判断に迷う活動が含まれる出張なら、渡航前に確かめておきましょう。
ETAでも合計3か月までの就学・研修は可能ですが、渡航の主な目的が就学である場合、公式サイトは学生ビザを申請するよう案内しています。
学生ビザ(サブクラス500)は、申請時に有効な入学許可確認書(CoE)が必要で、ImmiAccountからオンラインで申請します。滞在できる期間は在籍する課程に応じて最長6年です。詳しい要件や費用は課程によって異なるため、内務省の公式ページで確認してください。
ワーキングホリデービザ(サブクラス417)は、公式サイトによると年齢が18歳から30歳(一部の国・地域は35歳)で、対象国・地域のパスポートを持ち、扶養する子どもを同伴しないことが条件です。年齢の上限は国・地域によって異なるため、日本のパスポートで申請できる条件は公式ページで確認しましょう。
ETAは有効期間内であれば何度でもオーストラリアに渡航できます。ただし「1回あたり最長3か月」という区切りがあるため、長期滞在や周遊旅行を考えている人は数え方を理解しておく必要があります。
乗り継ぎだけでオーストラリアを通過する場合の扱いも、ここで整理します。
公式サイトは「このビザは複数回入国が可能な条件で発給されます。有効期間中は何度でもオーストラリアを出入国でき、入国ごとに3か月間滞在できます」と説明しています。
たとえば有効期間が12か月のETAであれば、その間に何度でもオーストラリアを訪れられ、そのつど最長3か月の滞在が認められます。
ただし「1回の滞在を3か月より長くしたい場合は、事情に合った別のビザを申請する必要があります」とも明記されています。3か月を超える連続滞在の予定があるなら、最初から別のビザを検討してください。
滞在期間は入国ごとに数えるため、いったん出国して再入国すれば、最長3か月の期間が新たに始まります。ただし、これを長期滞在の手段として当てにする前に、押さえておきたい注意点が2つあります。
1つは、公式サイトが「長期間滞在したり頻繁にオーストラリアを訪れたりする場合、次回入国時に渡航目的について質問することがあります。真の訪問者ではないと判断された場合、ETAが取り消されることがあります」と述べている点です。滞在期間のリセット自体は制度上可能でも、実質的な長期滞在は問題視される可能性があります。
もう1つはクルーズです。公式サイトは「オーストラリアを起点とする往復クルーズの場合、クルーズに乗っている期間もオーストラリアに滞在した期間としてカウントされます」と明記しています。オーストラリアを出国したとはみなされないため、往復クルーズでは滞在期間がリセットされません。
オーストラリアで乗り継ぐだけの場合、条件を満たせば無査証通過(TWOV)が使えます。オーストラリア内務省の対象国リストには日本が含まれています。
公式サイトが挙げるTWOVの条件は、次のすべてを満たすことです。
荷物の受け取りなどで入国審査を通過する必要がある場合は、TWOVは使えずオーストラリアのビザが必要になります。この条件に当てはまらない乗り継ぎでは、通過ビザ(サブクラス771、無料、最長72時間)やETAを取得しておくことになります。
ETAを取得したら、次は当日の流れです。オーストラリアの入国手続きは、入国旅客カードの提出と入国審査、そして厳格な検疫・税関の3つが軸になります。
あわせて、当日にネット接続がないと困る場面についても見ておきましょう。
ETAにはビザラベルが発行されないため、入国時に見せるのは申請に使ったパスポートそのものです。別のパスポートでは入国できない点に、あらためて注意してください。
入国旅客カード(Incoming Passenger Card)は、公式サイトが「オーストラリアに到着するすべての人は入国旅客カードに記入しなければなりません」と案内しているとおり、全員が提出する必要があります。
なお、オーストラリア国境警備局(ABF)は2026年7月13日、紙の入国旅客カードを段階的に廃止すると発表しました。代わりにデジタルの「Australia Travel Declaration(ATD)」を、2027年末までにすべての国際空港・海港へ導入する方針です。現時点では一部の便で先行導入されている段階のため、渡航前に自分の便がどちらの方式になるかを確かめておくとよいでしょう。
自動化ゲートのSmartGateは、ABFによると、パスポートにePassport(ICパスポート)のマークがあり、身長1.1m以上、かつ7歳以上で保護者と一緒に渡航している人が利用できます。一方、16歳未満で保護者の同伴がない場合は利用できません。日本のICパスポートも対象になるため、そのほかの条件を満たせば使えます。
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オーストラリアは検疫が非常に厳しい国です。ABFは「オーストラリアは有害な病害虫の侵入を防ぐため、国境で非常に厳格なバイオセキュリティ手続きを実施しています。オーストラリアに持ち込む特定の食品は、ごく少量でも、調理用の材料であっても申告が必要です」と案内しています。
食品類は、航空機で入国する場合は入国旅客カードに申告します。持ち込む食品はすべて申告が必要とされており、申告しなかった場合は罰金の対象になると案内されています。検疫官による検査が行われることもあります。
判断に迷ったら、申告しておくほうが安全です。オーストラリア政府観光局は「すべての物品を申告すれば、オーストラリアに持ち込めない品目であっても罰則の対象にはなりません」と案内しています。反対に、申告しなかった場合や虚偽の申告をした場合は、物品の没収に加えて罰金などの対象になるとしています。
ここまで見てきたとおり、オーストラリア渡航の手続きはスマートフォンとネット接続が前提になっています。ETAの申請はアプリからしか行えず、承認メールの確認もVEVOでの照合も、オンラインでなければ完結しません。
現地に着いてからも状況は変わりません。入国審査で滞在先を聞かれたときに予約メールを開いたり、配車アプリで移動したり、家族に到着を知らせたりする場面は、どれもネット接続があって初めて成り立ちます。空港の無料Wi-Fiは常に安定して使えるとは限らず、到着直後にオンラインになれない時間が生まれると不便です。
そこで現実的なのが、出発前に通信手段を用意しておく方法です。海外eSIMなら、日本にいるうちにアプリで購入と設定を済ませ、現地で電波を受信した時点から使い始められます。SIMカードの差し替えが不要なので、空港で慌てて設定する必要もありません。トリファもこの方式に対応しています。

オーストラリア渡航の準備は、制度の確認と通信手段の用意の2つに整理できます。どちらも当日になってからでは間に合わないため、日本にいるうちに片づけておくのが確実です。
最後に、情報の確認先と通信手段の準備についてまとめます。
この記事に記載した制度・費用の情報は2026年8月時点のものです。ETAのサービス料や滞在条件は、オーストラリア政府の判断で変更される可能性があります。
最新かつ正確な情報は、オーストラリア内務省の公式サイト(immi.homeaffairs.gov.au)で確認してください。日本語での案内は在日オーストラリア大使館のサイトにもあります。空港での手続きや持ち込み品については、オーストラリア国境警備局(abf.gov.au)が情報を公開しています。
第三者のサイトの中には、公式より高い手数料を提示するものもあります。ETAの申請は必ず公式アプリ「Australian ETA」から行い、費用は公式サイトで確認したうえで手続きを進めましょう。
トリファは、アプリダウンロード数No.1の海外eSIMアプリです。200以上の国と地域に対応しており、オーストラリアを含む渡航先のプランをアプリ内で購入できます。
購入から設定、利用開始までは最短3分です。出発前に日本で設定を済ませておけば、現地の空港に降りた時点でデータ通信が使える状態になります。到着直後にWi-Fiを探して歩く必要もありません。設定や接続で困ったときは、日本人スタッフによる24時間365日の有人チャットサポートに相談できます。
ETAの承認確認も、現地での移動も、ネットにつながっていることが前提です。オーストラリア旅行の準備リストに、通信手段の確保も加えておきましょう。

ライター
トリファ編集部(海外旅行の準備・現地情報担当)
海外旅行におけるベストシーズン、持ち物、現地で気をつけることなど、海外旅行の準備と現地情報を初心者にもわかりやすくまとめています。内容は必要に応じてトリファの現地スタッフへのヒアリングを行い、現地の状況も踏まえて整理しています。あわせて季節・制度・営業時間など変わりやすい情報は、公的機関や交通機関・施設の一次情報を確認し、変更があれば記事へ反映します(記事内に最終更新日を明記)。
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